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記事は筆者の体験と調査をもとに構成したもので、感じ方や効果には個人差があります。
あくまで参考情報のひとつとして、お読みいただければうれしいです。
わたしは第2子が生まれたときに、1年間の育休を取りました。
男性で1年育休を取得する人は、いまだに少数派かもしれませんが、
実際に育休に入ってみて最初にぶつかったのが「給付金って、すぐにもらえるわけじゃないんだ…」という現実でした。
「給付金はいくらもらえるのか？」「いつから支給されるのか？」「そもそも手当だけで生活は成り立つのか？」
そんな疑問や不安を抱えながら、ネットでいろいろ調べてはみたのですが──
出てくるのは制度の仕組みや申請方法ばかりで、実際に育休を取った人がどう感じたか、どんなふうにやりくりしていたのか、そういう“生活の実感”にたどり着けなかったんです。
そこでこの記事では、わたし自身が体験したことをベースに、「もらえた給付金の金額」「家計のやりくり」「制度と現実のギャップ」などをできるだけ正直に書いてみました。
あなたがこれから育休を取ろうか迷っているなら、少しでも参考になるように。
すでに育休に入っていて不安を感じているなら、「こんな人もいたんだな」と思ってもらえるように。
そんな思いを込めて、書いています。
育休給付金の目安金額と、いつから振り込まれるかの実例
わたしが育休に入ったのはある年の9月。
会社と相談して、フルで1年間の育児休業を取得することにしました。
9月半ばに育休がスタートしたため、その月の給与は出勤分の半月程度。
10月から12月までは、完全に給与の支払いがない状態になりました。
そして──最初の育児休業給付金が口座に振り込まれたのは、翌年の1月。
約3か月以上のタイムラグがあり、「え、これどうやって暮らせばいいの？」と焦ったのを今でも覚えています。
給付金が振り込まれてからは、金額的には思ったよりも減っていない印象でした。
育児休業給付金は非課税で、かつ育休中は社会保険料も免除されるため、額面では少なく見えても実際の手取りではそこまで大きな差が出ないんですね。
この給付金は、育休開始前6か月間の給与（ボーナスを除いた平均）を基準に算出され、次のような割合で支給されます：
- 育休開始から180日（約6か月）までは、基準賃金の 67%
- それ以降は、基準賃金の 50%
支給額には上限がありますが、一般的には月給ベースで計算され、2か月ごとにまとめて振り込まれる仕組みです。
たとえば、月給30万円（額面）の場合、最初の6か月間は月約20万円、7か月目以降は月約15万円程度が支給される計算になります。
もちろん、これはあくまで一例で、実際には勤務先の制度や手当、家庭の状況によってかなり差が出ます。
それでも「育休＝無収入」というイメージがあったわたしにとっては、
給付金と免除制度をうまく活用すれば、意外となんとかなるかもしれない──そう思える材料になりました。
「制度って、思ったより整ってるんだな」
そんなふうに感じられたのも、実際に経験してみてはじめて気づけたことでした。
給付金だけじゃない。育休中に助かった制度と節税の話
育児休業中に感じたのは、「制度って、思ったより整ってるんだな」ということ。
特にありがたかったのが、次の3つのポイントです：
- 給付金が非課税（所得税・住民税がかからない）
- 社会保険料（健康保険・厚生年金）の免除
- 所得が減ることで、翌年の住民税が軽減されるケースがある
この3つが揃うことで、実際の手取り額は想像よりも多く、
わたしの場合は、育休前の手取りの7～8割程度は維持できていたと感じています。
また、収入がぐっと減ったことで、翌年の住民税が非課税世帯の対象となるケースがありました（※これはわたしの事例であり、自治体や所得状況によって異なります）。
正直「え、こんなに下がるの？」と驚いたくらい。
ちなみに、育休中にパートナーの収入も下がったため、
その年は配偶者を税法上の扶養に入れることもできました。
（※税法上の扶養に該当するかどうかは、収入や条件によって異なります。くわしくは国税庁の案内などをご確認ください）
世帯単位での所得控除などを適切に利用することで、税負担を軽減できる可能性も感じられました。
「育休を取るとお金が心配」と思っていたわたしですが、
制度をうまく使えば、必要以上に不安になることはないのかもしれません。
支出はどう変わったか？わが家のリアル
育休に入ると、生活がガラッと変わります。
まず大きかったのは、外食を一切しなくなったこと。 ランチ代はゼロ。夕食も毎日自炊。
当然、食費は減りました。
生活リズムが整ったこともあって、気づけば体重も落ちて体調がよくなるという副産物も。
👉 育休中、自然と痩せた理由についてはこちらで書いています。
とはいえ、出費がすべて減るわけではありません。
- 上の子とのレジャー費（遊園地や公園グッズなど）
- 光熱費の増加（在宅時間が長いため）
- 子どもの衣類やオムツなどの消耗品
こういった支出はむしろ増えました。 でも、だからといって全部を節約しようとは思いませんでした。
「これを削ったら生活の空気が悪くなるな」というラインだけは死守。
たとえば、公園遊びやお出かけの時に必要なアイテム、 家族で過ごす時間に欠かせない小さな楽しみ── そういったものは、できる限り守っていきたいと思っていました。
「何を減らすか」ではなく、「何を残すか」を考える。 それが、わたしたちの育休中の家計の整え方でした。
育休は“お金との向き合い直し”の時間でもあった
育休中、「あれ、わたしって普段何にこんなにお金を使ってたんだろう？」と感じる瞬間が何度もありました。
毎月の家計簿をつけてみたら、意外なほど固定費が膨らんでいたことに気づいたり、 不要なサブスクに加入していたことが発覚したり。
保険も、手当たり次第に入っていた内容を一度見直しました。
そして、育休中はまとまった時間こそなかったものの、 本を読んだり、YouTubeで家計改善や副業の話を見たりと、 「お金に関する情報を仕入れる時間」がとても充実していました。
なかでも印象的だったのは、「お金の使い方の軸」が変わったこと。
以前は、「会社帰りに何となく買うコンビニスイーツ」や「勢いで申し込んだ飲み会」など、 “流されるように使っていた”お金が多かったんです。
でも、育休中は「これは家族の時間に必要か？」「自分の心身を整えるために必要か？」と、 ちゃんと“選んで使う”ようになりました。
結果的に、お金との付き合い方が少し変わった気がします。
まとめ｜育休とお金のリアルをふりかえって
1年間の育休を通して感じたのは、「制度って、使いこなせば意外と整っている」ということでした。
- 育児休業給付金は思ったよりも手取りに近い水準だった
- 社会保険料の免除や住民税の軽減で家計が助かった
- 配偶者の扶養や控除など、世帯単位での調整も大きかった
特に給付金は、支給率が67%（6か月間）→50%（それ以降）というルールのもと、月給30万円の場合は約20万円／15万円の支給が目安となります。支給開始は育休取得の2〜3か月後になることが多く、その後は原則2か月ごとに振り込まれる仕組みです。
もちろん、すべての家庭に当てはまるわけではありませんし、制度も年々変わる可能性があります。
でも、「お金が不安だから育休は無理かも」と思っていた過去の自分に伝えたい。
実際にやってみると、なんとかなることもあるんだよ──と。
参考文献・出典情報（外部リンク）
※本記事は、上記の公的機関による公式情報をもとに、筆者自身の育休体験を組み合わせて構成しています。 ※内容には個人の感想・状況に基づく記述が含まれています。制度の詳細や条件については、必ず各公的機関の最新情報をご確認ください。
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